30代会社員のなおつんです。
このブログでは30代会社員の悩みを同じ会社員へ向け共有し、今日よりも明日へ一歩前進できるような記事を書いています。
ついにNHKの解約をついにしました！
思っていたよりも簡単に出来たので、今回はNHKの解約のやり方を詳しく解説します。
NHKを解約する際の注意事項は、以下に該当する方以外は解約が出来ない事になっています。（NHKの公式ホームページからの抜粋⇩）
（１）受信機を設置した住居にどなたも居住しなくなる場合
・２つの世帯が１つになる場合※
・世帯消滅
・海外転居 など
※一人暮らしの解消、単身赴任の解消など、２つの世帯が１つになる場合は、いずれか一方の受信契約が解約の対象となります。（２）廃棄、故障などにより、受信契約の対象となる受信機がすべてなくなった場合
・受信機の撤去
・受信機の故障
・受信機の譲渡 など
これに該当する方以外で解約して訴訟になった場合でも責任は取れません。
解約には「NHKふれあいセンター」に電話が必要
結論から先に言うと、NHKの解約には電話して自宅へ申込書の送付をしてもらう必要があります。
HNKの新規契約といえば販売員の自宅訪問かと思います。平日の夜や土日でもお構いなしに自宅へやってきます。
実は新規の契約についてはNHKの公式ホームページからも簡単に申し込みが出来ます。
しかし、解約の手続きだけは「NHKふれあいセンター」への電話がまずは必要です。（以下はNHKふれあいセンターへの連絡ページ）
２、以前に契約した住所で使っていたテレビはどうしたのか
３、その時になぜテレビを手放したのか
特に２番についてはかなり詳細に尋ねられました。
私は何年もテレビを持っていなかったため「もうかなり前の事なので覚えていません」と言いましたが、「そのテレビの現在の持ち主の連絡先を教えてください。」とも聞かれました。
「ネットオークションで売ったから連絡先は分かりません。」と言って納得してもらいました。（ホントの話）
解約申込書の記入
電話をした後は１週間後くらいに解約手続きの申込書が送られてきます。
そこにも解約に至る理由と記載事項にウソや偽りが無いかの署名と押印をして同梱してある返信用封筒に入れて返送します。
これでNHKの解約手続きは終わりです。
少し良心的だと思ったことは、受信料の精算時に返金がある場合はお金が少し返ってくる事もあるそうです。
私の場合、解約を申し込みしたタイミングが良かったのか、すでに支払った受信料が口座振り込みによって返金されていました。
解約申込書を郵送した後は「NHKからの連絡がなかなか来ないな」とは思っていましたが、解約が完了した後は特に連絡は無いようです。
まとめ
NHKを解約するのに必要なのは以下の２つステップだけです。
・解約申込書に記入して送付する
たったこれだけなので、固定費を見直したい方はおススメの方法です。
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ぜひ興味があれば別の記事を読んでいただきお役に立てればと思います。
